ニューラルネットワーク適用によりGoogle翻訳の精度が格段に向上

近時、Google翻訳の日本語版にニューラルネットワーク機械翻訳が適用されました。
すると、今まで意味不明の言葉を吐き出していた機械翻訳が、一転、意味の通る文章を出力するようになりました。

たとえば、2017年2月19日付The Japan Timesに掲載されている記事の一部をgoogle翻訳で翻訳してみます。

Japan plans to update its defense guidelines five years earlier than planned in hopes of strengthening the Japan-U.S. alliance under the administration of President Donald Trumps, a government source said.
The plan comes after Prime Minister Shinzo Abe and the new American leader confirmed their resolve to bolster the alliance further at their first summit earlier this month, the source said Saturday.
日本は、ドナルドトランプ大統領の政権下で日米同盟を強化することを期待して、計画より5年早い防衛指針を更新する予定だという政府筋によると。
この計画は、安倍晋三首相と新米首脳が今月初めの第1回首脳会談でさらに同盟関係を強化する決意を表明したことから始まるものだ。

大したものです。

Google翻訳アプリを使えば、カメラで撮影した画像や音声からも翻訳可能です。
こちらにもニューラル機械翻訳が適用されているかは知りませんが、仮に今は適用されていなくとも、適用されるようになるのは時間の問題でしょう。
ウェアラブルデバイスと組み合わせることにより、近いうちに特別な操作なしで、リアルタイムに文字や音声による文章を翻訳してくれるようになりそうです。




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ブロックチェーン

フィンテック絡みで、「ブロックチェーン」という言葉を目にして、「ブロックチェーンの衝撃」という本まで買いましたが、買ったままで、読まずにいました。
金融に関する技術でしかないという思い込みがあり、今一つ興味が湧かなかったからです。

で、言葉そのものを忘れかけていたのですが、コンビニで見かけたWIREDという雑誌がブロックチェーンを特集していたので、読んでみました。

なるほど、興味深い。。。
技術の詳細は、当然のことながら、私の理解を超えていますが、コンセプトはなんとなく分かりました。




記帳作業の自動化

平成28年9月26日付日経新聞で、freee株式会社という会社が大型未上場ベンチャー企業として紹介されています。
同社の主力商品はクラウド会計ソフトですが、銀行口座やクレジットカード、レジやECサイトの明細を自動で取得して仕分け登録をしてくれることが同会計ソフトの売りとなっています。
今のところは、すでに電子データ化されている数値を仕分けしてくれるだけのようですが、そのうちに紙で作成された証憑類もスキャナやスマホによる読み取りを通して、自動処理してくれることになるのではないでしょうか。

今回のAIブームもまたもや空騒ぎに終わるのか?

最近、「AI」、「人工知能」という言葉を毎日のように目にします。AIの進歩により、現在の職業の大半が機械に置き換えられることになるといった言論が横行しています。

しかし、情報学を専門とする西垣徹教授によれば、それは妄想にすぎないそうです。
同教授は平成28年9月7日付日本経済新聞において、大要次のとおりのことを述べています。

1.今回のAIブームは第3次ブームである。
2.第3次AIブームを起こしたのは「深層学習」という技術である。
3.「深層学習」において、実際に行っているのはビッグデータの統計処理にすぎない。
4.「深層学習」は、パターン認識において有用であるにすぎず、この技術により人間の脳に近い機能を持つAIが誕生し、AIが自分で概念を把握できるようになるわけではない。
5.自我を持つ汎用AIは幻にすぎない。「IA」すなわち人知(Intelligence)の増幅器(Amplifier)を目指すべきである。

実際、深層学習の数理の解説をネットから探してみると、最小二乗法、最尤推定法、マルコフ決定過程等の統計学の用語が並んでおり、統計処理を大量かつ高速に行うことが核となっている技術であることが推測されます。
http://www.slideshare.net/RyoNakamura3/ss-61945131
統計処理が万能な技術であるわけはありませんから、西垣教授の言うとおり、「深層学習」も万能の技術ではないのでしょう。
とすると、今回のAIブームも80年代の「第5世代コンピュータ」の時と同様に一時的ブームで終わってしまうのかもしれません。

燃料電池車(FCV)と電気自動車(EV)

週刊ダイヤモンド10月25日号が、FCVの特集記事を掲載しています。

「政財界を牛耳ったトヨタ“水素五輪”の全内幕」という記事における、トヨタがEVよりもFCVを推進しているのは、EVが普及すると部品のモジュール化が進み、トヨタの競争優位が揺らぐからだという説明は、納得がいくものでした。

ところで、燃料電池関連の特許の出願数は、日本が他国を圧倒しているそうです。この事実になにやら危ういものを感じます。というのも、EVの技術はすでに実用レベルに達していると思われるからです。充電時間と航続距離というネックがありますが、これは例えば電池が標準化され、バッテリーステーションで充電済みの電池と交換することができるようになれば解消できるものにすぎません。もちろん、一企業の手には余ることですが、どこかの国が本気でインフラを整備しようとすれば、すでに技術的には十分可能な状態になっていると考えられるのです。

日本だけがFCVに対する水素供給のインフラを整備し、他国はEVに対する電気供給のインフラを整備した場合、日本の自動車産業はガラパゴス化して、最終的には淘汰されてしまうことになるかもしれません。


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