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神々の黄昏

週刊ダイヤモンド3月17日号を買ってきました。
もちろん、「銀行・証券終わらざる危機」と題された特集が
読みたくてです。

将来的に不良債権になる可能性のある大口融資先20社
すべてが、「正常先」から「要管理先」の不良債権に
転落すると仮定すると、必要な引当金の合計額は7兆円を超える。

金利が上昇すると債券の価格が下落するが、金利が1%下落すると
国債だけでも3メガバンク合計で1.7兆円の評価損が発生する。

このあたりの話は、新鮮味がありませんでした。
そうでしょうねというだけの話です。
しかし、外資系金融機関の従業員数が、2008年3月から2011年9月に
かけて2割減っており、かつての1億円プレーヤーに相当する社員の
年収が、3000万円前後まで落ち込んでいるという話は、初耳でした。
東大や京大の優秀な学生が外資系金融機関を就職先として選んでいた
時代はすでに過ぎたというのです。
「以前は10人中9人が外資系を選んだが今は正反対だ。」という話まで
あるそうです。

ところで、小塩隆士教授は、第53回日経・経済図書文化賞を受賞した
「再分配の厚生分析」において、次のように述べていました。

「高所得層と低所得層との間で、所得の二極分化は若年層を別にすると
顕著な形では進んでいない。所得を三分割しても、所得の極化を示す
動きははっきりとした形では確認できない。これも、上の2つの点と同様、
日本の世帯の全般的な貧困化に対応するものである。実際、2000年代に
入ってからの日本では、低所得層・中所得層・高所得層それぞれにおいて
ほぼ同じようなペースで世帯所得の減少が見られ、「勝ち組」「負け組」の
違いの明確化といった傾向は見られない。」

ほんの少し前まで、格差という言葉が氾濫していました。
しかし、いままでは極一部の外資系金融機関社員が目立ったりしたことにより、
二極分化しているかのように見えていたにすぎないのかもしれません。
その外資系金融機関の高待遇もかすんだ今、とうとう総貧困化という
日本の本当の姿が見えてきたといったところでしょうか。


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